2017年10月に時価総額11兆円を突破したビットコイン(BTC)。

 

仮想通貨バブルとも呼ばれる現在、この空前の仮想通貨ブームに湧く一方で、不安を感じている方も少なくないかと思います。

 

「今後の相場はどうなるのか?」

 

「今は高騰しているが、急に弾けたりするのではないか?」

 

「2020年までに暴落するのではないか?」

 

など、現時点では確かなことは何もわかりません。

 

本記事では、2020年までに相場がどのように変化していくのか、ビットコインの周辺状況や将来性を元に、予想を立てて解説していきます。

 

ビットコインの価格は今後も上昇を続ける可能性が高い

2017年10月現在のチャートでは、10月29日に1BTC=69万6000円を記録しています。

 

結論から言うと、ビットコインの価格は、これからも暴落せずに上昇を続けていく可能性が高いと見られています。

 

なぜなら、ビットコインはまだ「将来性を見込んだ投資」の段階にあるためです。

 

現在は、ビットコイン決済システムはまだ米Amazonなど、一部でしか導入されていません。

 

そのため、ビットコインはあくまで投資家が投資目的で取引を行っているに過ぎないのです。

 

つまり、今後ビットコイン決済が世界各地で一般化すれば、当然投資家以外の層にもビットコイン需要が生まれます。

 

そのため、「投資」目的から「実用」目的へと、ビットコインの購入動機はシフトしていくことには鳴るものの、需要がなくなってしまうことはないと考えて良いでしょう。

 

2020年の東京オリンピック時にはさらに需要が拡大する見込み

需要の拡大を示す根拠として、2020年の東京オリンピック開催に向けたビットコイン決済の導入が挙げられます。

 

世界的に見て、日本国内はまだまだビットコイン決済の導入に二の足を踏んでいる状態です。

 

DMMなど大手オンラインストアではビットコインでの決済が可能となってきてはいますが、国内では導入コストを鑑みても、現在では釣り合いが取れないと考えるのが自然でしょう。

 

現時点では、「投資のため」に購入している層が大多数であるためです。

 

ですが、ビットコイン決済には、「手数料がかからない」という大きなメリットが存在します。

 

これはネットショップ運営側にとって大きな利点で、運営・維持コストが実質的にゼロであるビットコインは、クレジットカード決済と比較して、かなりの割安価格で利用することができるようになります。

 

ビットコイン決済のメリットは海外ではすでに認知度が高く、アメリカやメキシコでは先駆けてビットコイン決済の導入が広まっています。

 

国内でも今年4月、大手家電量販店のビックカメラでは、中国をはじめとする海外の観光客向けにビットコイン決済を導入しています。

 

こうした動きは、2020年の東京オリンピックに併せて年々広まっていく可能性が高いといえるでしょう。

 

まとめ:乱高下の激しいビットコイン、慎重な投資を

登場から7年あまりが経過し、ハードフォーク騒動など、ネガティブに騒がれることも何度かあったビットコイン。

 

しかし、大きく破綻することもなくここまで順調に運用を続けられているという事実は、信用面から見ても安心できる通貨とみてよいでしょう。

 

しかし、法定通貨(円・ドルなど)と比較して、まだまだ法整備が進んでいない現状、非常に乱高下の激しい投資対象であることはよく念頭に置いておかねばなりません。

 

このビットコインは、日本円で取引するのが安全かつ確実。

 

取引には以下の大手取引所をおすすめしています。

 

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