ビットコインをはじめとする仮想通貨は、いったいどういった仕組みで成り立っているのでしょうか?

 

なぜビットコインは、特定の国家や銀行が発行・管理しているわけでもないのに、通貨として世界中で使える「信用」「機能」を有しているのでしょうか?

 

 

実は、ビットコインの仕組みは、考えているほど難しくはなく、むしろ理屈としては非常に腑に落ちやすいものです。

 

さらに言えば、技術的にも非常に将来性のあるものなので、仕組みを知ればきっと、これからどう未来を変えていくのか期待したくなるコンテンツとなるでしょう。

 

 

本記事では、そんなビットコインをはじめ、仮想通貨がどのような仕組みで通貨として成り立っているのかを解説。

 

  • 「ビットコインとは何か?」
  • 「ビットコインは紙幣や電子マネーとどう違うのか?」

 

をふまえつつ、チェックしていきます。

 

ビットコイン(仮想通貨)の仕組み

 

一般的に仮想通貨と呼ばれるビットコインやイーサリアム。

 

実は、われわれが想像するような「決済用通貨」としての役割は、ビットコイン全体が持つ役割の一側面に過ぎません。

 

さらに言えば、「Suica」や「edy」のような電子マネーや、円やドルといった紙幣とも、その実態は似て非なるものです。

 

その仕組みを、次から解説していきましょう。

 

 

電子マネーとはどう違うのか?

 

仮想通貨は、デジタル通貨としての性質上、取引記録などのすべてがオンライン上で管理されています。

 

そのため、電子マネーと似たようなものだと捉えられてしまいがちですが、仮想通貨には電子マネーと大きく違う点があります。

 

それが、「ビットコインが独立した通貨」であるという点です。

 

日本で使われている電子マネーは、円をデータに変換したものなので、たとえば電子マネーから円やドルに変換することはもちろんできませんし、一部を除き海外で使うこともできません。

 

ですが、ビットコインは円やドルと同じ、通貨としての性質を持ちます。

 

日本円で購入したビットコインをドルに変換することはもちろん、ビットコイン自体を通貨として利用することもできるのです。

 

将来的にはビットコインだけで国内・海外問わず買い物ができる、という未来も夢ではありません。

 

 

円やドルなどの「法定通貨」と「仮想通貨」の違い

 

円やドル、ユーロなどの法定通貨との違いは、電子データである点はもちろん、実はもうひとつ大きな違いがあります。

 

それは、国や銀行など、特定の組織や国家が管理しているものではないという点です。

 

法定通貨と定められた通貨は、通常「中央集権制」と呼ばれる、中央銀行や国が管理をするシステムで、メインサーバーによる一括管理が行われています。

 

一方、仮想通貨がどのように管理されているのか?

 

これには、「P2Pネットワーク」による分散型管理を用いています。

 

 

中央集権システムのデメリットは「消失・ハッキングのリスク」「運営維持コスト」

 

今までの法定通貨が採用している中央集権ネットワークには、P2Pネットワークと比較して、2つのデメリットが存在します。

 

ひとつは、データをすべてメインとなるサーバー、コンピュータが一括で管理しているという点。

 

物理的に破壊されてしまえば当然データはなくなりますし、もしハッキングに遭った場合、取引データの偽造は容易です。

 

もうひとつは、もちろんそれを管理する人材や設備のコストがかかってしまうという点。

 

銀行の利用手数料など、われわれが支払っている料金には、この人件費・維持費も含まれています。

 

この2点と比較し、分散型管理システムは、物理的に消えることはもちろんなく、リスクもゼロではないですが、管理者が居ないという点を鑑みると、考えられないほど強固なセキュリティ(事実上ハッキングは不可能)が敷かれています。

 

もちろん、低コストで利用可能なため、ビットコインを通貨として利用する際に、手数料がかかることもありません。

 

そして、P2Pネットワークとは、特定のサーバーを介さない通信方式のこと。

 

世界中のコンピュータに、取引記録などのデータをそれぞれ分散して渡し、相互で管理をする方式で成り立っています。

 

この仕組みこそ、よく耳にする「ブロックチェーン」と呼ばれる、台帳管理技術です。

 

 

「ブロックチェーン」で使われている暗号化技術「電子署名」「公開鍵暗号」とは?

 

このビットコインに使われているブロックチェーン技術は、仮想通貨の信用を担保している重要な、かつ多方面から注目を集めるテクノロジーです。

 

このブロックチェーン技術の根幹となっているのが、「公開鍵暗号」「電子署名」という技術です。

 

電子署名とは、紙の契約書と同じく、個人がサインしたことを証明する役割をもつものです。

 

ビットコインでは、この電子署名の情報を「秘密鍵」「公開鍵」による暗号化を利用し、なりすましや改ざんを防いで送信する仕組みになっています。

 

秘密鍵と公開鍵はそれぞれ対になっているIDで、「秘密鍵」はランダムな文字列で生成され、文字通り本人にしかわからない暗号となります。

 

一方に、公開鍵は、取引データで使われるオープンな情報で、取引の際は、「公開鍵」に取引データを通し、対になっている秘密鍵の文字列が対応しているかどうか、で本人確認を行います。

 

かいつまんで説明しましたが、この「本人にしかわからない秘密鍵」のデータと、「秘密鍵と対になる公開鍵」のデータが対応しているかどうかを判定し、取引を行っているのです。

 

さらに、この取引データはすべてブロックチェーン上に記録されます。

 

法定通貨ではわからない、「自分の持っている通貨がどのような経路で自分の元に来たか」「通貨の総発行量はいくらか」などは、すべて公開された情報として閲覧が可能となっています。

 

それでは、このビットコインの取引の仕組みを解説していきましょう。

 

 

ビットコインの取引の仕組みと流れ

 

先ほど電子署名について解説しましたが、基本的にはこの電子署名をブロックチェーンに記録する形で、取引は行われます。

 

取引というと、通貨同士を受け渡すようなイメージがありますが、実際の処理としては、

 

1.送金側が送金額と同額のビットコインを保有しているかどうかを確認

2.電子署名で秘密鍵と公開鍵を作成し、送金側と受領側の本人確認を行う

3.ビットコインが受領側の持ち物であることをブロックチェーンに記録

 

という手順で行われます。

 

この時必要になってくるのが、プルーフ・オブ・ワークと呼ばれる計算作業で、これもビットコインの取引時の正当性を担保するためのものとなります。

 

ビットコインの「ブロック生成速度が15分」というのは、この計算にかかる時間のことを示しているのです。

 

それでは、最後にまとめとして「なぜビットコインが通貨として使えるのか」を説明していきましょう。

 

 

ビットコインが通貨として使える理由

 

ここまで、ビットコインの仕組み、セキュリティの根幹を為すブロックチェーン技術びついてお伝えしてきました。

 

このビットコインが通貨として全世界で使えるのはなぜでしょうか?

 

まず、現実の紙幣は、国や銀行が発行しているという「信用」を担保に、通貨としての価値を持っています。

 

つまり、国や銀行の信用がなくなれば、価値は下がってしまうのです。

 

もちろん、円やドルなどの法定通貨に変換できるビットコインも、そうした通貨と同等の信用があるとみて間違いありません。

 

では、どのようにしてその信用を得たのか?それは、「ブロックチェーン」をはじめとする、強固なセキュリティ面です。

 

ビットコインも、登場した当初はすぐに破綻するだろう、と思われてきました。

 

ですが、実際はここまで8年もの間、ビットコイン自体には大きなトラブルもなくスムーズに運用され続けてきました。

 

特定の国や組織に管理されていないにもかかわらず、通貨としてトラブルもなく運用・発行されているという事実が、通貨としての価値を高めていったのです。

 

このように、非常に改ざんや窃盗が行われにくいというメリットや、仮想通貨自体の実用性の高さも相まって、現在の1BTC50万円を超えるような、高騰を果たしていったのです。

 

 

まとめ

 

ビットコインの仕組みは、

 

・分散型ネットワークによる低コスト・低リスクでの運用

・取引記録などを世界中のコンピュータに管理させる、分散台帳技術(ブロックチェーン)

・公開鍵と暗号鍵を発行し電子署名での改ざんやなりすましを防ぐ

 

3つで成り立っています。

 

世界中で使えて、確かなセキュリティを持ち、法定通貨にも変換できるビットコインは、今後ますます一般化を果たしていくことでしょう。

 

このビットコインを取引するには、ビットフライヤーやコインチェックといった、日本円で取引可能な国内取引所を利用するのがおすすめです。

 

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